マイナンバーショック 銀行編
これは北見昌朗の空想に基づく記事です。マイナンバーの導入を控えて、問題提議するために執筆しました。何ら具体的な根拠はありませんので、悪しからず。２０１５年４月。
銀行の頭取の辞任ラッシュが…。反社会的勢力との接点が明らかに
写真はイメージです
２０１７年１月。正月早々ではあるが、メガバンクのＡ銀行が突如、頭取の辞任を発表した。辞任の理由は、暴力団の関係する企業に融資を行っていたことが発覚したためだった。
「反社会的勢力とみなされている企業への融資が行内検査によって発覚しました。責任を取って役員全員が辞任します」
テレビで報道を見ていた人たちは、以前にもあったことなので「またか」という印象を受けた。
ところがである。翌日にも、同じような内容で、他のメガバンクも頭取の辞任を発表した。そして翌々日にも、そっくり同じ内容で他のメガバンクも頭取の辞任が発表された。
テレビで報道を見ていた人たちは、「へえ、メガバンクが全部、頭取辞任とは、いったいどうなっているの？」と呆れた。
だが、もっと日本国民を驚愕させることが起きた。メガバンクの発表の後に、全国の地銀が相次いで頭取の辞任を発表した。あそこも、ここも、あっちも、こっちも、まるで競い合うかのように発表した。全国の地銀の過半数以上が何と辞任を表明したのだ。
これには、国民は唖然としてしまった。いったい何があったの？ 噂に尾ひれがついて広まった。
マイナンバーで開く“パンドラの箱”
なぜ、銀行の頭取が相次いで辞任を発表したのか？ どうも、その背景にはマイナンバーがあるらしかった。
マイナンバーには、個人番号と会社番号がある。その会社番号を預金口座につけることになったので、どこが反社会的勢力の関係する先なのか明白になってしまったのだ。
銀行口座は、今でこそ本人確認が必要だが、昔はそんな必要はなく、ハンコさえあればいくらでも開設できた。そうした昔からの口座に問題があることは、銀行でも把握していた。だが、それは言ってみれば“開けてはいけないパンドラの箱”だったのだ。それを開いてしまったのである。
金融庁は警察庁ともタイアップして緊密に情報交換を行い、問題のある銀行取引を捜し出し始めたようだった。
この金融庁の動きを察知した銀行は、発覚する前に自主的に問題を公表し、頭取が辞任して責任を取ったほうが得策と判断したようだ。さっさと幕引きをしたかったのだ。
この銀行のお偉いさんたちの行動は、国民の間では「要するに、みんなで渡れば怖くないって、ことでしょ？」と失笑を買うばかりだった。
